サプリメント通販　サプリメントの効果と効能

　サプリメントは普段の生活にすっかり定着し、第二の食品といえるほどの、特定の栄養素を特化して摂取することが大きな特徴である栄養補助食品です。

　サプリメントという言葉は、アメリカの「ダイエタリー・サプリメント(daietary supplement)」を略したもので、日本では栄養補助食品または健康補助食品と呼ばれています。
　一般的には「サプリ」として略して、呼ばれていますね。

　サプリメントをで物質的な側面から表現すると、「食品のうち、保健の用途に適する錠剤・カプセルなど、通常の食品の形態でないもの」を指します。

サプリメントの主な目的と用途

　サプリメントの主な目的に、以下の項目が挙げられます。

1. 日常生活で不足しがちなビタミンやミネラルなどの栄養素の補給。
2. 病気の予防。
3. 健康増進。

　サプリメントはブームとなり、生活にすっかり定着しました。
　人気テレビ番組「発掘あるある大辞典�U」で、紹介されたサプリメントや健康食品は、放送翌日にスーパーやネットショップですぐ売り切れになる現象が起きているほどです。

　サプリメントは、いまそのようにたいへん注目されているわけですが、そのサプリメントブームの先駆けはやはりアメリカにあります。
　サプリメントは、アメリカで大きく関心を持たれることで、自然と日本での影響も大きく、アメリカの政策をおいかけるように、現在日本でも、法の整備や体制が整えられようとしています。

高額なアメリカの医療費

　サプリメントがアメリカでここまで大きなブームとなった要因のひとつに、アメリカの保険制度では、病気を治療するために、日本と比べ高額な医療費がかかります。
　そのため普段から、健康に気をつけるために、サプリメントの利用しての健康維持が幅広く普及するようになったのです。

　サプリメントは、社会ではどのように定義され、その扱いはどのような体制のもとで整備されているのでしょうか？

栄養補助食品健康教育法(DSHEA)

　アメリカでは１９９４年に「栄養補助食品健康教育法(DSHEA)」と呼ばれる、健康補助食品に関する法案を可決し、サプリメントを「ビタミン、ミネラル、ハーブ、アミノ酸のいずれかを含む、通常の食事を補うことを目的としたあらゆる製品」という定義がなされました。(タバコは除かれます。)
　この法案の追い風を受けて、その後アメリカでは、健康補助食品市場は、以後２桁台の伸長を遂げました。

食品医薬品局(FDA)

　またアメリカの政府機関である「食品医薬品局(FDA)」の定義では、サプリメントはあくまでも食品であり、広くある程度の人数に対し、高い確率で同様な効果をもたらす医薬品などとは違うとしており、サプリメントの効果・効能を「薬｣と同等に認めてはいません。
　しかしサプリメントは、「食品医薬品局(FDA)」において、栄養補助食品の分類下に置き、当局が定めた基準によって、サプリメントのさまざまな正確性や安全性、そして広告においての表現など、詳細に渡って管理を行い、サプリメントの製造工場の抜き打ち検査や、サプリメントに対する消費者からのクレームの対応を行っています。

サプリメントに関わる管理規制

　このサプリメントに関係する抜き打ち検査は、サプリメントの製造工場だけではなく、販売メーカーにも定期・不定期などの変則性のある検査を行っており、もし基準に達していない場合や許可時と異なる配合を行った場合は、サプリメント製品の販売停止・業務停止を執行できるようになっています。
　このことからアメリカは、サプリメントを代表する健康栄養補助食品は、日本のサプリメントに比べ、公的機関の監視のもとに、生産・販売されている確率がはるかに高くなっています。
　それに比べ日本ではサプリメントなどの栄養補助食品における事故が発生しない限り、サプリメントが製造中止になる確率は少ないといえます。

サプリメントの具体的な効果・効能の表記

　またサプリメントの効果・効能の表現として、日本もアメリカ同様、「ガンが治る！」「高血圧が解消された！」などの具体的な効果・効能を、サプリメントのラベルや広告に入れることは禁止されています。
　サプリメントは、以上のように、アメリカでは「食品医薬品局(FDA)」によって、その指導がなれれており、またその指導の内容をインターネット上で詳細に報告されています。
　そのためサプリメントの情報やその動向に関して、消費者は容易に確認することができるため、サプリメントを購入するための有効な判断の一つとして活用されています。

　サプリメントは医薬品と食品の中間にある感じが一般的ですが、日本ではあくまで食品扱いです。サプリメントは食品であることから、法律上は医薬品のように、「効果・効能」を表示することはできません。(特定保健用食品は除きます。)

　「効果・効能」が表示できないからといって、サプリメントに効果がないことを意味するものではないのですが、もちろん効果があると断言することもできません。
　一般食品としてのサプリメントに、効果・効能を記載すると、「薬事法」違反となります。

保健機能食品制度

　厚生労働省は、２００１年４月１日から健康食品の表示基準を定めた「保健機能食品制度」をスタートしました。
　サプリメントは現状海外では効果効能をうたっているものも多い反面、日本は薬事法などで規制が強かったのですが、近年の健康志向の高まりから、市場もどんどん拡大され、健康表示制度への規制緩和がなされた結果だといえるでしょう。

特定保健用食品と栄養機能食品

　「保健機能食品制度」では、保健機能食品を、特定保健用食品と栄養機能食品の２つに分類しています。
　特定保健用食品は、国の審査や許可が必要で、現在２５２品目が許可されています。
　一方、栄養機能食品とは、基準を満たしていれば、審査や許可が必要ないものです。これが、いわゆるサプリメントにあたります。